JTCとPayTech(ペイテック)比較・どっちがいい？

JTCとPayTech(ペイテック)は、どちらも2社間と3社間を選べるファクタリング会社です。

JTCは名古屋に本社を置き、年商7,000万円以上の企業が持つ100万円以上の売掛金を対象にしています。

PayTechは原則10万円から申し込め、Webで契約まで進められるのが特徴です。

ただしPayTechは運営会社が入れ替わったとみられ、手数料の幅も公開していません。

	JTC	PayTech
運営会社	株式会社JTC（名古屋市）	株式会社T-Rise（2025年末ごろまでは株式会社Realize表記）
対象	年商7,000万円以上の企業（個人事業主は3社間のみ）	法人・個人事業主
手数料	1.2%〜（2社間は5%〜とするページも）	料率の幅は非公開
買取額	100万円以上（上限なし）	原則10万円〜5,000万円
入金スピード	最短即日（最短1日とするページも）	審査結果の連絡後、最短60分
契約方法	初回は原則対面	Web完結（クラウドサイン）
営業時間	平日9:00〜18:00・土日祝も対応可（8:30〜19:00の表示も）	9:00〜18:00・土日祝定休
公式サイト	こちら	こちら

JTCとPayTech比較・どっちがいい

2社の違いは、受け付ける会社の規模、契約の方法、運営会社の情報の出し方の3つです。

2社間なら取引先に知られずに使える点は、どちらにも共通しています。

手数料と手取り額の比較

	JTC	PayTech
公式サイト	1.2%〜。取引先に知らせない場合はトップが1.2%〜10%、広告用ページのFAQは5%〜	料率の幅は非公開。公式のお客様の声は3%と6%
200万円の請求書の場合	1.2%なら2万4,000円、10%なら20万円	旧運営時代の5chの20%なら40万円
利用者の声	2社間は7〜10%台、3社間で2%の報告	5ch（旧運営）で20%、25〜30%。FundBridgeの一括投稿は2〜10%

料率の幅を公開しているのはJTCで、下限は1.2%です。

ただし2社間の下限は、トップが1.2%、広告用ページのFAQが5%と食い違っています。

PayTechは旧運営の時期の5chで、手数料20%や25〜30%くらいという声がありました。

FundBridgeの2〜10%という投稿は同じ日にまとめて載ったもので、独立性は低いと見ています。

対象と買取額の比較

	JTC	PayTech
対象	年商7,000万円以上で掛売りのある企業	法人・個人事業主
買取額	100万円以上。上限なし（売掛債権の範囲内）	原則10万円〜5,000万円
個人事業主	取引先の承諾が必要（3社間のみ）	会社名・屋号名で申込可

100万円未満の請求書や、年商の小さな会社でも申し込めるのはPayTechです。

JTCは年商7,000万円以上と100万円以上の2つを条件にしていて、小口の利用はできません。

個人事業主がJTCを使う場合は、取引先の承諾を得る3社間に限られます。

口コミにも、年商条件がギリギリだった、少額では買い取ってもらえないという声がありました。

入金スピードと受付時間の比較

	JTC	PayTech
公式サイト	最短即日（FAQページと広告用ページは最短1日）	審査結果の連絡後、最短60分（以前は90分）。最短即日の表記も
受付	平日9:00〜18:00で土日祝も対応可。別の表示は8:30〜19:00	9:00〜18:00、土日祝定休
利用者の声	契約後10分で振込の声と、1,000万円超で即日は難しかった声	旧運営の5chで契約書の郵送に何日もかかった声。60分の独立した報告はなし

公式の最短が短いのはPayTechで、審査結果の連絡後60分で振り込むとしています。

以前の保存版では、この時間は最短90分でした。

旧運営の時期の5chには、契約書を郵送で交わすため何日もかかったという声もあります。

JTCはページによって最短即日と最短1日が混在し、どちらも書類がそろっていることが前提です。

必要書類の比較

	JTC	PayTech
審査時	請求書（直近3回分）と通帳（3か月分）、入金予定表	身分証・通帳コピー（3か月分）・請求書。成因証書は任意
契約時	登記簿謄本3通・印鑑証明3通・決算書（大阪ページ）	公式サイトで確認できず。旧運営の5chでは印鑑証明と実印
利用者の声	他社は申込に決算書が必須だったのでJTCにした1期目の声	旧運営の5chで個人の通帳まで見られた声

申込フォームで必須の書類が少ないのはPayTechで、身分証と請求書が中心です。

ただし公式の書類一覧には通帳の3か月分もあり、フォームに添付欄がない点は食い違っています。

JTCは契約時に登記簿謄本と印鑑証明を各3通、決算書も求めるため、役所での準備が欠かせません。

入金予定表はJTCの公式Excelに記入し、メールかFAXで送る方式です。

審査と契約方法の比較

	JTC	PayTech
審査で見る点	売掛金の取引内容と売掛先。赤字・1期目・滞納も相談可	信用情報の照会なし。他社と契約中でも未利用の債権があれば可
契約方法	初回は原則対面（出張の交通費は利用者負担）	来店不要・クラウドサイン
利用者の声	面談で親身に話を聞いてもらえたという声	旧運営の5chで、初回の対面でスマホの中を見られた声

来店せずに契約まで進めると公式で示しているのは、PayTechです。

ところが旧運営の時期の5chには、初回の対面でスマホの中を見られたという声があります。

同じ投稿者は、対面の本契約の場で買取額の減額を伝えられたとも書いていました。

JTCは初回を原則対面とし、出張にも応じますが交通費は利用者の負担です。

取引先への連絡と倒産した場合

	JTC	PayTech
取引先への通知	2社間は通知なし。契約違反などの際は取引先へ連絡する場合あり	2社間は通知なし。見出しは「通知なし」だが3社間も扱う
取引先が倒産した場合	代金を戻す必要なし（JTCが負担）	公式サイトで確認できず
利用者の声	遅延時の体験談は見当たらない	体験談は見当たらない

取引先が倒産したときの扱いを公式に示しているのはJTCで、代金を戻す必要はありません。

その一方で、事務委託契約には取引先が1回でも支払いを遅らせたら直ちに報告する義務があります。

違反は損害賠償の対象で、取引先へ連絡される場合もあるのがJTCの決まりです。

PayTechは見出しで「取引先への通知なし」とうたう一方、3社間の説明は図だけでした。

運営会社の比較

	JTC	PayTech
運営	株式会社JTC（代表取締役 奥村淳司）	株式会社T-Rise（代表者は公式サイトで確認できず）
設立・資本金	2013年6月・8,000万円	公式サイトで確認できず（法人番号の指定は2025年4月）
拠点・実績	名古屋本社・東京・大阪。取扱件数10,000件、取扱金額500億円	東京都千代田区。実績は公式サイトで確認できず

会社の情報を多く出しているのはJTCで、2013年の設立、資本金は8,000万円です。

PayTechの運営表記は、2025年末ごろに株式会社Realizeから別の法人の株式会社T-Riseへ変わりました。

公式サイトに経緯の説明はありません。

ファクタリングを装う違法な業者もあり、金融庁はファクタリングの利用に関する注意喚起を出しています。

JTCについて

運営会社	株式会社JTC
対象	年商7,000万円以上の企業
手数料	1.2%〜
買取額	100万円以上（上限なし）
入金	最短即日（最短1日とするページも）
契約方法	初回は原則対面

JTCは、名古屋市中区の株式会社JTCが「入金前払いシステム」の名前で提供するファクタリングです。

2024年度の利用実績では、取引の76%が関西・東海の企業で、建設業と運送業で半数を超えました。

JTCの強みは倒産時の明示と3拠点、弱みは利用条件の高さ

JTCは、年商7,000万円以上で100万円以上の売掛金を持ち、担当者と会って契約したい法人に向きます。

売掛先が破綻しても代金を戻さなくてよいと示し、2017年にはISMSの認証も取得済みです。

弱みは、小口や小規模な会社は対象外で、事務委託契約の報告義務も細かい点。

運送業なら、年商5,000万円以上の法人を対象にした別LPの「トラックファクター」もあります。

JTCの条件は、JTCの公式サイトで確認してください。

PayTechについて

運営会社	株式会社T-Rise
対象	法人・個人事業主
手数料	料率の幅は非公開
買取額	原則10万円〜5,000万円
入金	審査結果の連絡後、最短60分
契約方法	Web完結（クラウドサイン）

PayTechは、東京都千代田区の株式会社T-Riseが運営する、Web申込のファクタリングです。

トップページには、売掛先の規模などを選ぶと概算の手数料を出すシミュレーターがあります。

PayTechの強みは小口とWeb完結、弱みは運営情報の少なさ

PayTechは、10万円以上の請求書をWebで申し込み、来店せずに契約したい方に向きます。

他社と契約中でも、未利用の売掛債権があれば並行して使えるのも特徴です。

弱みは、手数料の幅・代表者・資本金が非公開で、5chの体験談もすべて旧運営の時期のものである点。

シミュレーターの計算は点数の足し算なので、表示された料率を目安にしないほうが無難です。

PayTechの条件は、PayTechの公式サイトで確認してください。

JTCを選ぶべき人のチェックリスト

2つ以上当てはまる方は、JTCを先に検討しましょう。

個人事業主の方は3社間に限られるため、取引先に承諾を頼めるかを先に確かめてください。

PayTechを選ぶべき人のチェックリスト

2つ以上当てはまる方に向いているのは、PayTechです。

手数料の幅は公開されていないため、見積もりの数字を他社と並べて判断してください。

結局、あなたの場合はどちらを選べばいいのか

年商7,000万円以上で100万円以上ならJTC、小口やWeb完結ならPayTechです。

200万円の請求書を持つ年商7,000万円以上の法人なら、2社とも対象なので見積もりを比べられます。

その際は、JTCの料率とPayTechの提示額を、手取りの金額にそろえて比べることが大切です。

申込から入金までの流れ

JTCは電話かWebの入金予定申請、PayTechは24時間受付のWebフォームから申し込みます。

• 申込・相談

  
  JTCはフリーダイヤル・LINE・Webで受け付けます。PayTechはWebフォームから申し込みます。
  



• 書類の提出

  
  JTCは入金予定表と請求書・通帳を送ります。PayTechは身分証と請求書の画像を添付します。
  



• 審査

  
  JTCは事前審査で手数料と契約可能額を出します。PayTechは最短30分で審査を終えるとしています。
  



• 契約

  
  JTCは初回が原則対面です。PayTechはクラウドサインの電子契約です。
  



• 入金

  
  手数料を差し引いた金額が振り込まれます。
  



• 取引先からの入金後に支払い

  
  2社間では、取引先から回収した代金を期日までに買取会社へ振り込みます。
  

JTCでは、清算時に資金不足が見込まれる場合に翌月分の売掛金で契約できるのも特徴です。

まとめ

JTCとPayTechは、対象となる会社の規模と契約の方法、運営情報の出し方が違う2社です。

まずは年商と請求書の金額を確かめ、条件を満たす側から見積もりを取りましょう。

口コミの内容は、匿名掲示板と比較メディアなどに投稿された声の傾向を要約したものです。

投稿の真偽は確認できないため、参考情報としてご覧ください。